fladdict

iPhoneアプリで、何かしらアンドキュメントなハック的な技巧を用いたものを作っている人／会社は多い。でも、彼らがそのリスクをしっかり理解してやっているかはちょっと疑問だったりする。

先日iTunesに90日以内のアプリの返金ルールが追加された。 これは時期的にみてiPhone OS3.0のリリースによって発生しうる問題の予防策と考えた方がよい。つまり、大量のハックアプリが動かなくなった場合に予想される、アップルへの苦情と返金要求への防護策だ。



一般論としては、次のiPhoneおよびOS3.0はWWDC開催から7月中旬にかけてリリースされると考えられている。これはちょうどベータSDK〜返金制度発表から、およそ90日後にキレイに収まるレンジなわけで、この仮説はそれほど的外れなものでもないと思う。



乱暴にまとめれば返金ルールは「ベータSDKは公開したのだから、作ったアプリはOS3.0正式リリースまでに対応しないと自己責任だよ？」という意思表示と考えてもよい。通常のアプリなら粛々と対応作業をすればどうということはない。問題となるのはハックアプリ。ハックアプリはアップデートそのものがリジェクトされて、この問題に対処できない可能性がある。するとどうなるか？



最悪、４月〜７月の売り上げは全て返金で喪失することになる。ただし、その場合もAppleは売り上げの30%を徴収する。つまり返金1個につき売り上げの30%分のペナルティーをこちらが支払わなければならない。結果、何かの間違いでハックアプリがUSで大フィバーし1億円ぐらい売れちゃったりすると大変なことになる。もしそれがOS3.0に対応できなければ、理論上は総返金でいっきに3000万円のマイナスを被るリスクもあり得る。。。ということだ。 個人なら確実に飛ぶレベルの額だ。



なにがいいたいかというと、iPhoneアプリを作る人は、ここ３ヶ月はあまりヤンチャなことしないで王道アプリを作った方がいいんじゃないかと。 今からハッチャケたアプリ作って、万が一にも大ヒットする７月にととても危険というお話。　

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この投稿は 2009 年 4 月 13 日 月曜日 4:36 AM に iPhone カテゴリーに公開されました。 この投稿へのコメントは RSS 2.0 フィードで購読することができます。 コメントを残すか、ご自分のサイトからトラックバックすることができます。